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家づくりの優先順位|先に決めるべき10のことをプロが"影響の大きい順"に解説

執筆・監修:マイホーム研究所 編集人(宅建士・FP・賃貸不動産経営管理士)|2026年7月更新 ・ 読了目安 約7分

家づくりでは、決めることが山ほどあります。間取り、設備、外観、お金——全部を同じ熱量で考えると、途中で息切れしてしまいます。

大事なのは、順番です。あとから変えられるものは、あとで直せます。一方で、「住む前にしか決められないもの」は、そこで決まったことが何十年も続きます。だから、変えにくいものから先に決めるのが合理的です。

この記事では、私が不動産の現場で先輩たちの実例から学んできたことを、家を売らない立場の宅建士・FPが「影響の大きい順」に10個並べました。上から読めば、途中でやめても一番大事なところから受け取れる構成にしています。

まず結論:優先順位の「影響の大きい順」リスト

  1. 予算は「返せる額」から逆算する(家計への影響が何十年も続く)
  2. 土地は買う前に3つを自分で確認する(建ててからでは変えられない)
  3. 会社は複数を比べてから決める(価格も提案も比較してこそ)
  4. 断熱・住宅性能は最初に入れておく(光熱費と快適さに一生効く)
  5. 間取りは「毎日の動き」で確かめる(暮らしやすさに直結)
  6. 収納は量より「使う場所の近く」(片付く家になる)
  7. コンセントは家具・家電の配置とセットで(住んでから気づきやすい)
  8. キッチン・水回りは「いつもの動き」で選ぶ(毎日の家事に直結)
  9. 外構は最初から総予算に入れる(「あと少し」を残すため)
  10. 修繕費は建てる前から計画する(10年後にまとまった出費)

上の3つ(お金・土地・会社選び)は、住む前=契約前にしか決められません。

家づくりの優先順位。上にあるものほど「あとから変えられない=影響が大きい」
家づくりの優先順位。上にあるものほど「あとから変えられない=影響が大きい」

1|予算は「返せる額」から逆算する

影響が大きいのは住んでから変えられないもの。お金・土地・会社選び

優先順位の第1位は、お金の決め方です。ここが家計への影響が一番大きいからです。

住宅ローンを「借りられる額」いっぱいで組むと、その重さが何十年も家計に乗り続けます。

銀行が出してくる「借りられる額」(融資の上限額)は、あなたが「無理なく返せる額」とは違います。銀行は、あなたの収入から「確実に回収できる金額」を計算して提示しているのです。だから上限ギリギリで借りると、生活費や教育費、車の買い替えといった他の出費とぶつかってしまいます。

毎月の返済は、手取り収入の20〜25%以内が無理のない目安だとされています。

理想を詰め込みたい気持ちはよくわかります。ですが、家は「建てたあとの暮らし」が満足できてこそです。背伸びした額ではなく、返せる額から逆算して決めましょう。

プロの視点

銀行は「貸したい」立場です。提示額は“あなたが返せる額”ではなく“銀行が回収できる額”だと考えてください。「これだけ借りられますよ」と言われても、判断軸はあくまで自分の手取りに置くのが安全です。

2|土地は買う前に3つを自分で確認する

借りられる額と返せる額の違い

2番目は土地です。建物は造り直せても、土地そのものは変えられないからです。

「気に入ったから」と勢いで決めたあとに、地盤が弱くて数十万〜数百万円の改良が必要だった、ハザードマップで浸水の恐れがあった、希望の大きさの家が建てられない法規制があった——こうした話は、思っている以上によく起きています。

土地を売りたい売り手側は、こうしたマイナス面を自分から細かく説明してくれるとは限りません。

土地は「気に入ったから買う」の前に、地盤・ハザードマップ・建てられる家の制限の3つを、必ず自分で確認しましょう。ここを押さえておけば、家づくり全体が安定した土台の上に乗ります。

3|会社は複数を比べてから決める

土地は買う前に法規制・周辺環境・地盤と道路の3つを確認する

3番目は、依頼先の決め方です。

理由はシンプルで、比べる相手がいないと、その会社の価格や提案が高いのか安いのか、判断できないからです。

同じような条件でも、会社によって数百万円の差が出ることは珍しくありません。担当者との相性も、家づくりの満足度を大きく左右します。「相見積もりは2〜3社まで」という意見も見かけますが、これは対応の手間を減らしたい売り手側の都合でもあるんですよね。

1社の営業に流される前に、複数社のカタログを取り寄せて、自分の目で比較するところから始めましょう。

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※申し込み画面では、気になる会社を3社以上選ぶのがおすすめです。1社だけだと比べられず、相場感もつかめません。

4|断熱・住宅性能は最初に入れておく

ここから下は「住んでから実感する」項目です。その中で一番影響が長いのが、住宅性能です。

断熱性能は、住んでからの光熱費と「夏の暑さ・冬の寒さ」に、ずっと効いてくるからです。

2025年4月から、すべての新築住宅で省エネ基準(断熱等級4相当)への適合が義務になりました(出典:国土交通省「省エネ基準引き上げへ」)。これまで努力目標だった基準が、当たり前のスタートラインになったということです。予算が苦しいとき、目に見えない性能はつい削りたくなります。ですが、あとから断熱を上げるのは、壁を壊す大工事になり現実的ではありません。

光熱費だけでなく、将来売るときの価値にも関わる部分です。性能は「最初に入れておく」もの。等級4を出発点に、可能な範囲で上を検討しておきましょう。

5|間取りは「毎日の動き」で確かめる

間取り・収納・コンセント・維持費は暮らし始めてから効いてくる

「図面ではよく見えたのに、住んだら動きにくい」——先輩たちからよく聞く話です。

紙の図面だけでは、実際の暮らしやすさまで想像しきれないからです。

毎日の動線(洗濯・料理・身支度の動きの流れ)、朝と夜の日当たり、家族がすれ違うときの幅。こうした「暮らしの感覚」は、図面を眺めるだけでは気づきにくい部分です。

モデルハウスや完成見学会で実物を見て、できれば「自分たちの一日」をその間取りに当てはめてみてください。図面にOKを出す前のこのひと手間が、毎日の快適さにつながります。

6|収納は量より「使う場所の近く」

「収納はたくさん作ったはずなのに、なぜか片付かない」という声もよく聞きます。

収納は「量」よりも「場所」が大事だからです。

使う場所の近くに収納がないと、結局しまわなくなります。玄関にコート掛けがない、キッチンにパントリーがない、といった「動線と収納のズレ」が、散らかる原因になります。

収納は「何を・どこで・どれだけ使うか」から逆算して、使う場所の近くに配置しましょう。

7|コンセントは家具・家電の配置とセットで

地味ですが、先輩たちの「こうすればよかった」がとても多いのがコンセントです。

生活が始まってから「ここに欲しかった」と気づくことが多いからです。

スマホの充電、掃除機、キッチン家電、季節家電。図面の段階では想像しにくく、住んでから延長コードだらけになってしまう、というのはよくある話です。

幸い、これはあとからの影響が小さい部類です。打ち合わせのときに「家具の配置」と「家電を使う場所」を一緒に書き出して、位置と数を確認しておきましょう。

8|キッチン・水回りは「いつもの動き」で選ぶ

毎日使う場所だからこそ、キッチンや洗面の小さな使い勝手は積み重なります。

高さ・幅・動線が体に合っていないと、毎日の家事で地味に疲れるからです。

カウンターの高さ、冷蔵庫やゴミ箱を置く幅、洗濯機から干す場所までの距離。ショールームでは気持ちが盛り上がりますが、「毎日の自分の動き」で確認するのがコツです。実物の前に立って、いつもの家事の動きを再現してみましょう。

9|外構は最初から総予算に入れる

「家本体にお金を使い切って、庭や駐車場が手つかずになった」という話もあります。

外構(駐車場・フェンス・庭など)は最後に工事するため、予算が足りなくなりがちだからです。

外構は数十万〜百万円単位でかかることもあります。最初の資金計画に入れていないと、「あと少し」が出せなくなります。外構費は、最初から総予算の中に組み込んでおきましょう。

10|修繕費は建てる前から計画する

最後は、建てたあとに効いてくるお金の話です。

家は建てて終わりではなく、10年・15年ごとにまとまった維持費がかかるからです。

外壁や屋根の塗り替え、シロアリ対策などで、将来100万円単位の出費が出ることがあります。ここを見込んでおけば、10年後も家計に余裕を持てます。家を建てる計画と一緒に、将来の修繕費も少しずつ積み立てておきましょう。

なお、すでに返済が始まっている住宅ローンも、あとから見直せます。詳しくは「住宅ローンの借り換えタイミング」にまとめました。

まとめ|大事なことほど「契約前」に決まる

家づくりの優先順位を、影響の大きい順に見てきました。こうして並べてみると、上位の「お金(1位)」「土地(2位)」「会社選び(3位)」は、どれも住む前=契約前にしか決められないと分かります。

逆に言えば、ここを最初に押さえれば、家づくりの大部分は安定するということです。3つに共通するのは「最初に・自分で・複数を比べて確認する」ことです。

特に会社選びは、1社の話だけで決めると、価格も提案も比べようがありません。中立に比べる第一歩として、複数社の家づくりカタログをまとめて取り寄せ、自分の目で見比べるところから始めるのがおすすめです。

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マイホーム研究所 編集人

この記事を書いた人:マイホーム研究所 編集人

宅地建物取引士/ファイナンシャルプランナー/賃貸不動産経営管理士

不動産の現場で家づくりの相談に携わる。「売り手の論理ではなく、建てる人の味方」を信条に発信しています。

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